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空き家で高利回り不動産投資ができる!?

空き家で高利回り不動産投資ができる!?

不動産投資と聞くと、「アパート一棟を購入して大家になる」「マンションの一室を購入して賃貸する」など、共同住宅への投資を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。しかし実は、昨今、戸建て物件しかも空き家を活用した不動産投資にも大きな可能性が秘められていると注目が集まっています。今回は空き家投資の魅力や特徴について、初心者の方にもわかりやすくお伝えします。

空き家投資で高利回りを実現!

空き家の戸建て物件へ投資する最大の魅力は、高い投資利回りが期待できる点です。例えば、ワンルームマンション投資は、物件の維持管理といった手間がかからず、会社員が副業でも投資できるなどと人気がありますが、実は利回りは3~5%程度の場合がほとんどです。立地やスペックにもよりますが、安定した利益を得られるかというと厳しい面もあります。一方で、空き家投資では10%を超える利回りも十分に実現可能です。

なぜ、これほどの差が生まれるのでしょうか。その理由は、物件価格の違いにあります。
不動産投資における利回りとは、物件価格に対して、1年間でどれくらいのリターン(家賃収入など)が得られたかを示します。例えば、「年間の家賃収入÷物件価格×100」で示される「表面利回り(グロス利回り)」は不動産会社の物件情報などで見かけたことがあるかもしれません。この数値は物件の維持費などを考慮していないので、実際の利回りとは異なりますが、投資の目安の一つとされています。

一般的に新築のワンルームマンションと比べ、空き家の戸建ては物件価格が大幅に下がります。最初に投資する金額が低いので、もし同じ家賃収入を得た場合は、新築ワンルームよりも利回りが高くなるのです。

「空き家だと古くてボロボロなんじゃない?」と心配に思うかもしれません。しかし多くの空き家物件は適切なリノベーションを施すことで、物件の価値を高めながら、安定した賃料収入を得られる住居へ生まれ変わらせることができます。

とはいえ、不動産投資初心者の方、DIYが苦手な方などは、自分で行おうとするとなかなか難しい面もあると思います。その場合、空き家再生を得意とする不動産業者などに依頼する方法もあります。たとえ老朽化が進んだ物件でも、正しいやり方でリフォームや修繕ができれば借り手や買い手がつき、利益を出すことができるのです。

パッケージ型空き家投資のメリットとデメリット

いくら空き家投資の利回りが良くても、物件を購入して安定的な利益をえるためにはさまざまなやるべきことがあります。例えば、物件の選定から改修工事、入居者募集、物件の維持や修繕などです。これらをすべて自分でできれば、経費を抑えることができて、手取りの利益も増えます。しかし、その分、自分の手間や時間はかかるわけです。

そこで昨今はそうした不動産投資家の負担を軽減しようと、不動産投資や不動産の管理にかかるさまざまなことを不動産会社がすべて行ってくれる「パッケージ買い(パッケージ型空き家投資)」という手法が広がりつつあります。

特に初心者の方には、手間や時間はもちろん、物件調査や改修工事といった専門的なことは難しくてできない人がほとんどでしょう。その点、パッケージ買いは、専門知識がなくても不動産投資にチャレンジでき、入居者対応や建物の管理といった手間もかかりません。これは大きなメリットと言えるでしょう。もちろんパッケージ費用はかかりますが、その物件に10%以上も期待できる高い利回りがついてくるとなると、大きな魅力があると思います。

しかしながらデメリットもあります。パッケージ買いでは、提供する不動産会社がさまざまな業務をそれぞれ専門業者に委託することで実現します。つまり、不動産会社とは直接やりとりをしますが、パッケージのサービスを実際に行う管理会社、工事や清掃の業者などとは直接的なやり取りがないのです。そのため、各業者が本当に信頼できる業者なのか判断しづらいという点はデメリットと言えるでしょう。その場合、もし可能であれば不動産会社に依頼して、各業者とも顔合わせを行ったり、会社概要や実績などを聞いたりできると安心です。

まとめ

不動産投資は、将来に向けた資産形成の有効な手段の一つです。特に空き家投資は、高い利回りが期待できる上、社会問題化している空き家増加の問題解決にも貢献できる社会的意義のある投資と言えます。パッケージ型の空き家投資なら、専門知識や経験が少ない初心者でも手間を抑えながら、安定的な利益を狙える可能性があります。

不動産投資に興味はあるものの、「どうしていいかわからない……」と躊躇していた方は、空き家投資という新しい選択肢を検討してみてはいかがでしょうか。不動産投資には、物件の価値下落や空室リスクなど、さまざまなリスクを伴いますが、専門家に相談しつつ、自身の資金力や投資目的に合った方法を選ぶと良いでしょう。

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